架空電線

架空電線

1. 低圧・高圧架空電線路の電線

(1) 規定

ž 感電の恐れがないよう、使用電圧に応じた絶縁性能を有する絶縁電線・ケーブルを使用する。

ž 通常の使用状態において断線の恐れがないように施設する。

ž 接触・誘導作用による感電、交通に支障を及ぼす恐れがない高さに施設する。

ž 無線設備の機能に、継続的・重大な障害を及ぼす電波を発生しない。

ž 弱電流電線路に、誘導作用による通信上の障害を及ぼさない。

ž 接近・交差する場合、同一支持物に施設する場合は、接触・断線で、混触による感電・火災の恐れがないように施設する。

(2) 電線の種類

電圧	高圧・特別高圧絶縁電線
300V以下	2.3kNまたは、φ2.6mm以上の硬銅線
300V超（市街地）	8.01kNまたは、φ5mm以上の硬銅線
300V超（市街地以外）	5.26kNまたは、φ4mm以上の硬銅線

ž ケーブルの太さは規定なし

ž 300Vを超える架空電線には、引込用ビニル絶縁電線・多心形電線は使用しない。

ž 高圧ケーブルのハンガー間は50cm以下。

(3) 電線の強度

ž 荷重

① 垂直荷重：電線の自重

② 水平荷重：水平風圧荷重

ž 弛度安全率

① 硬銅線・耐熱銅合金線：2.2以上

② その他の電線：2.5以上

(4) 電線の高さ

通常	道路横断	鉄道横断	歩道橋
5m	6m	5.5m	高圧:3.5m,低圧:3m

(5) 併架

高圧-低圧

50cm

(6) 経間距離

	普通	長径間	保安工事
木柱・A種柱	150m	300m	100m
B種柱	250m	500m	150m
鉄塔	600m	制限なし	400m

2. 特別高圧架空電線

(1) 規定

原則、市街地・他人の家の密集する地域に施設してはならない（ケーブルを除く）。

ただし、断線・倒壊による危険の恐れがないように、絶縁性・電線の強度に保安上十分な措置を講ずる場合は、この限りでは無い。

170kV以上の電線路は市街地に施設してはならない。

170kV以上場合、水平離隔距離3m以上。

※ 市街地：線路両側50m、線路方向500mの範囲の建蔽率が25～30%

(2) 35kV以下の電線の種類

	電線
一般	8.71kNのより線または、22mm²以上の硬銅より線

(3) 35kV以下の電線の高さ

通常	道路横断	鉄道横断	歩道橋
5m	6m	5.5m	5m

3. 特別高圧架空電線を市街地に施設する場合

(1) 規定

170kV未満のケーブルで施設する。

支持物に危険である旨の表示を見やすい箇所に設ける。

100kV超の場合、1s以内に地絡遮断。

(2) 電線の種類

電圧	電線
100kV未満	21.67kNのより線または、55mm²以上の硬銅より線
100kV～130kV未満	38.05kNのより線または、100mm²以上の硬銅より線
130kV以上	58.84kNのより線または、150mm²以上の硬銅より線

(3) 電線の高さ

電圧	高さ
35kV以下	10m（絶縁電線は8m）
35kV超	10m+12cm×α

α：10kVごと

(4) 経間距離

	普通	市街地
木柱・A種柱	150m	75m
B種柱	250m	150m
鉄塔	600m	400m

(5) がいし装置

電圧	50%衝撃せん絡電圧
130kV以下	110%強化
130kV超	105%強化

4. 特別高圧架空電線の誘導障害

(1) 規定

ž 常時静電誘導作用による人の感知がないように、地表上1mにおいて3kV/m以下とする。

ž 電磁誘導作用により、弱電流電線に通信上の障害がないように施設する。

ž 観測所に観測上の障害を及ぼさないように施設する。

ž 電磁誘導作用により弱電流電線を通じて、人体に危害を及ぼさないように施設する。

ž 電力保安通信設備は、電線路からの静電誘導作用・電磁誘導作用により、人体に危害を及ぼさないように施設する。

(2) 常時静電誘導作用による電話線路への障害

電圧	電話線路の誘導電流
60kV以下	12kmごと2μA以下
60kV超	40kmごと3μA以下

5. 特別高圧架空電線の架空地線

(1) 電線の種類：引張強さ8.01kN以上の裸線・φ5mmの裸硬銅線

(2) 安全率

硬銅線・耐熱銅合金線：2.2

その他電線：2.5

(3) その他

ž 架空地線相互の接続は接続管を用いる

ž 電線と架空地線の間隔が、支持点よりも小さくならないこと

ž 遮蔽角45°以内

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